教員一覧(2019年度)

生活プロデュース学科

簗瀨 千詠

  • 講師
近影

プロフィール (自己紹介)

ごきげんよう。今年度、専任講師として着任しました。大学卒業後、都市銀行の国際部門で十数年間働いた後、民間シンクタンクで高齢社会についての調査研究をしていました。社会保障制度や少子高齢化対策について、仲間と真剣に議論したことが現在につながっています。本学では長年、兼任講師として「女性のライフスタイル論」のパーソナルファイナンス教育や、「オフィスワーク演習」などを担当してきました。新たな時代の幕開けに湘北で学ぶ皆さんが、自信を持って社会に羽ばたいていけるよう、多くの気づきを提示できたらよいなと思っています。よろしくお願いします!

主な担当科目

  • 現代女性の社会学
  • オフィスワーク演習
  • インターンシップリテラシー

ゼミナール研究テーマ

文献や映像作品で学ぶ社会学

様々な分野の文献や映像作品を鑑賞し、ライフコース、家族、結婚、労働、社会規範、ジェンダーなど社会学的な視点から読み解いていきます。グループまたは個人で作品の評論をまとめ、お互いに意見を発表しあいます。同じ作品であっても、人によって感じ方、とらえ方が異なるという発見を共有し、そこから自分自身のライフデザインについても考えていきます。

学生へのメッセージ

学びは自信につながり、自信は成長と飛躍につながります。湘北で過ごすこの貴重な二年間に、自分のアンテナをできるだけ大きく広げ、多様な学問や価値観、友人、先生、面白そうなプロジェクトと積極的に関わってみてください。次の十年をどう生きるのか、あなたの未来図を少しずつ描いていきましょう。

その他

就職委員、図書館委員

保有学位および主な教育研究実績(抜粋)

保有学位 文学士 東京外国語大学 外国語学部(国際関係専修)
教育研究に関すること 研究分野 高齢社会政策、女性のライフスタイルとパーソナルファイナンス
著書、学術論文等 年月日 発行所、発表雑誌、発表学会等 概要
高齢化社会の財産管理(単著) 平成10年4月 さくら総研調査報告1998Vol.2 (さくら総合研究所) 急速な高齢化が進む日本。誰もが安心して高齢期を過ごすには、様々な環境整備が不可欠である。その一つである高齢者の財産管理には、自身の財産をいかに守るかという「リスク管理」の側面と、高齢期の生活の維持向上のためにいかに使っていくかという「資産活用」の二つの側面がある。認知症などによる意思能力喪失後、財産管理に本人の希望をいかに反映させるのか。ストックはあるがキャッシュフローに乏しい高齢者の家計を、リバースモーゲージなどの新たな金融商品で補うことは可能か。高齢者の権利擁護や法整備のあり方を提言。
変革・団塊世代 高齢社会の行方(共著) 平成11年11月 日本経済新聞 朝刊 経済教室基礎コース 16回連載 (日本経済新聞社) 戦後1947~49年生まれのベビーブーム世代「団塊の世代」が高齢者の仲間入りをする頃、社会はどのように変化しているのか。社会保障制度のあり方、個人、企業、政府それぞれが解決すべき課題や、マーケットとしての高齢者、政策決定を左右する有権者としての高齢者など、様々な側面から課題と方策を提示。
図解 100兆円のニュー・シニア市場をつかむ(共著) 平成12年4月 中経出版 人口構成上、高齢者が多数派になる社会はもうすぐやってくる。公的介護保険制度がスタートし、高齢者も介護サービスを選んで買う時代になった。だが、元気なシニアたちが買いたい品やサービスは、まだ十分に提供されているとはいえない。住宅や交通手段のバリアフリー化、医療・健康、余暇・娯楽、財産管理、葬儀やお墓まで、様々な切り口からシニア市場発展の方向性を提示。
50歳からの年金生活準備術(共著) 平成13年3月 小学館 21世紀、少子高齢化の進展により、年金制度は破綻してしまうのか?民間シンクタンクで高齢化問題を専門に調査研究するメンバーが、現在(当時)50歳前後の人が年金生活に入る15年後の社会を予測。年金はいくらもらえるのか?資産管理はどうすべきか?リタイア後の生活設計や生きがい、ネットワーク作りなど、今後の人生をより豊かなものにするために「今から何を準備しておくべきか」を解説。来るべき超高齢社会を生き抜くための生活術を提案。
成年後見制度施行1年めの課題(単著) 平成13年7月 Japanese Research Review 2001/7(日本総合研究所) 2000年に高齢社会対策として二つの制度が施行された。一つは公的介護保険制度、もう一つが成年後見制度である。100年ぶりの民法改正により、禁治産・準禁治産宣告が廃止され、成年後見というしくみが新たに導入された。施行1年を経て明らかになった制度の課題を提示し、自己決定権を尊重した権利擁護のあり方を検討。
学会および
社会での活動
日本成年後見法学会、日本FP(ファイナンシャル・プランニング)学会、官公庁委嘱委員(生涯学習関連)
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