教員一覧(2019年度)

総合ビジネス・情報学科

加藤 美樹雄

  • 准教授
近影

プロフィール (自己紹介)

専門は、会計学と簿記学です。普通高校出身だったので、大学で初めて「簿記」「会計」に出会いました。はじめは苦労しましたが、勉強していくうちに「簿記」の虜になっていました。大学2年間で日商簿記2級まで取得し、その後社会人となってから税理士も取得することができました。現在の趣味は、国内旅行と簡単な登山です。旅行は、特に城めぐりを楽しんでいます。登山は、目標の達成感が得られること、眺望がよいので飽きないで運動できることが魅力です。

主な担当科目

  • 初級簿記Ⅰ、Ⅱ
  • 中級簿記、上級簿記
  • FP・資金計画論

ゼミナール研究テーマ

企業の財務情報や社会貢献活動(非財務情報)に関する理解力を高める

株式投資と財務諸表分析の基礎を学習し、企業分析などについてディスカッションができるようにします。また、就職活動に向けて、企業の売上高や当期純利益等(財務情報)の分析力と、環境や社会貢献活動(非財務情報)に関する理解力を高め、失敗しない就職活動を目指していきます。

学生へのメッセージ

大学は大切な出会いの場です。よき人と縁結び、よき知恵と縁結び、よき人生と縁結び、よき学問と縁結び、よき仕事と縁結ぶことができるよう、自分から進んで様々な活動に取り組みましょう!

保有学位および主な教育研究実績(抜粋)

保有学位 経営学修士、法学修士
教育研究に関すること 研究分野 会計学、簿記学、会計教育
著書、学術論文等 年月日 発行所、発表雑誌、発表学会等 概要
「貸借対照表(バランスシート)アプローチによる簿記・会計教育-決算整理事項を中心とした考察-」 2012年7月1日 日本簿記学会年報第27号 わが国の決算書は期間損益計算に重点をおき、当期純利益を算定するという目的において簿記・会計教育も行われている現状である。そこで、今日における会計観の移行から、損益計算書からのアプローチでなくバランスシートからのアプローチで、決算手続きにおける整理事項について検証し、簿記・会計教育を考察したものである。
「現代会計の基礎概念とIFRSの会計教育」 2013年1月1日 横浜国際社会科学研究第17巻第4・5号 現代の会計教育の課題を探求するにあたって、現代会計の基礎概念を整理して検討をおこなった。また、IFRSのわが国への導入なども踏まえ、IFRSの基礎概念とわが国の企業会原則を中心とする基礎概念の相違点を整理し比較検討を行った。その際、英国や米国などの会計教育についても概観し、わが国との比較検討もおこなった。
「初級段階の簿記・会計教育のアプローチ-財務諸表の作成者と利用者の視点からの検討-」 2014年7月1日 日本簿記学会年報第29号 米国での初級段階での会計教育を概観し、わが国における簿記会計分野の初級段階における教育のアプローチについて提案していくものである.その際、会計教育を財務諸表の利用者教育と作成者教育という視点から考察し、さらに簿記教育についても存在感のある専門的な展開から、初級段階でのより良いアプローチを考察したものである。
「わが国の建設業におけるIFRS第15号の影響-本人か代理人かの判断を中心とした考察-」 2016年9月13日 第75回日本会計研究学会<静岡コンベンションアーツ> IFRS15号では、請負工事契約に関して、契約の観点からそれぞれの履行義務を識別し、それらを「本人であるか代理人であるか」検討し取引価格を決定していくことになる。現行のわが国の総合建設業の現状から、IFRS15号が導入されると、建設業の収益認識にどのような影響が出るのかについて検討し、課題と展望を探るものである。
「0からスタート簿記入門」(共著) 2018年3月 税務経理協会 簿記をはじめて学習する人向けの教科書であり、例題などを多く取り入れてわかりやすく解説している。日商簿記検定3級にも対応した内容となっている。
「収益認識時における仕訳と勘定科目の考察-本人か代理人かの判断を中心として-」 2018年4月 日本簿記学会『簿記研究』第1巻第1号 IFRS第15号と「本人か代理人か」の論点について検討し、売上に関する税金とポイント処理の例証を用いて、「本人か代理人か」の判断による仕訳と勘定科目の考察を行った。そして、特に複数要素の契約による収益認識やその記帳法についての問題点を取りあげ、簿記的な処理においては、収益の認識とともにその原価を把握することの重要性を主張したものである。
「新収益認識基準における経営者の会計的判断-建設業に焦点を当てた考察-」 2018年7月 日本経営管理学会『経営管理研究』第8号 IFRSの適用事例がないわが国の建設業において、IFRS同様の収益認識基準が一斉に適用されることになると、工事契約などの収益認識にどのような影響を与えるのであろうか。また、そこで認識される収益の金額は、会計情報として信頼できる数値となるのであろうか。わが国の建設業に新収益認識基準が導入された場合の経営者が行う会計的判断について、その影響などについて考察したものである。
学会発表「高大連携の視点から考える簿記教育」(共同) 2018年8月 日本簿記学会簿記教育研究部会 高等学校(おもに商業科を有する専門学校)での簿記教育と大学での簿記教育の連携・接続のあり方について、①高等学校での導入・発展教育、②高等学校・大学教育の接続、③大学での導入教育、④簿記教育における検定試験の意義といった複数の観点から検討を行ったものである。
「収益認識時における仕訳と勘定科目の考察」 2018年8月24日 日本簿記学会
「奨励賞」受賞
新しく公表された収益認識基準では、本人か代理人かの判断が、企業実務にどのような影響を与えるのかについて、簿記的(日常の取引記録)の面から検討したものである。
学会および
社会での活動
日本会計研究学会、日本簿記学会、日本経営管理学会、中小企業会計研究学会、日本FP協会
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