教員一覧(30年度)

総合ビジネス・情報学科

大塚 良治

  • 准教授 博士(経営学)
  • 経理・金融フィールド主任
近影

プロフィール (自己紹介)

人口減少社会のわが国にとって、交流人口をさらに増やす施策として、国内の観光資源をブラッシュアップした上で、内外に向けた効果的なPRを行うことを通した観光振興に期待が集まっています。そして、観光資源を活用したまちづくりを進めるとともに、観光関係業界の収益力を強化することが、観光振興と日本全体の所得水準の向上につながります。観光振興を進めるために、観光、交通、商業、不動産、医療、および金融などのあらゆる業界と行政・市民の総力を結集して、個別企業および地域の経営力を高める施策が求められます。そうした問題意識に立脚して、観光関係産業および地域の採算性向上に向けた論理を企業分析と経営学の観点から解明しようとしています。

主な担当科目

  • 企業と財務の基礎Ⅰ・Ⅱ
  • ビジネス会計論

ゼミナール研究テーマ

地域の経営学

観光資源を活用したまちづくりに関する事例の学習を通して、地域を活性化する論理を経営学・企業分析の視点から学習します。財務諸表の読み方、自治体経営とまちづくりの定義や両者の違い、観光資源の考え方、および観光振興を導く経営戦略の考え方についてグループワークを交えて考察します。

学生へのメッセージ

常に「なぜ」と問いかける習慣を身につけて下さい。ユニークなアイデアは、疑問を持つことから生まれます。そして、いつも感謝の気持ちを忘れずに、有意義な学生生活を共に送りましょう。

その他

学外での活動

特定非営利活動法人 四日市の交通と街づくりを考える会 専務理事
生活バスちばにう友の会 顧問

保有学位および主な教育研究実績(抜粋)

保有学位 博士(経営学)
教育研究に関すること 研究分野 経営学(鉄道経営・観光経営)、企業分析
著書、学術論文等 年月日 発行所、発表雑誌、発表学会等 概要
JR本州3社の地方交通線・並行在来線の持続的運営に向けた株主利益の内部留保 平成23年5月31日 交通権
第28号
「赤字」路線を維持するための国による支援制度がないJR本州3社が、株主利益の一部を会社内部に留保することで株主資本を充実させ、内部留保した株主利益を活用して、地方交通線・並行在来線の持続的運営につなげる方策を会計学の視点に基づいて提案している。
「北総鉄道運賃値下げ支援補助金」に関する一考察―公的補助と株主負担の両立による北総線運賃値下げ実現への構想― 平成24年4月15日 交通権
第29号
関係自治体による「北総鉄道運賃値下げ支援補助金」の是非について、北総鉄道と親会社の関係の会計的分析に基づいて、公的補助と株主負担を両立させた北総線運賃値下げの実現に向けた方策を提案するものである。
鉄道加算運賃に関する一考察 平成25年11月30日 交通権
第30号
本論は、ステークホルダーアプローチに基づき、鉄道加算運賃等について、「新線加算」と「不採算路線加算」に分けた上で、株主価値および「移動の自由」に関する権利への影響を検討した上で、鉄道加算運賃等の妥当性を考察している。
「通勤ライナー」はなぜ乗客にも鉄道会社にも得なのか 平成25年12月25日 東京堂出版 本書は、鉄道会社の収益性向上と顧客満足度向上を両立させる手段として「通勤ライナー」の運行と活性化の方策を模索している。混雑率および短縮時間を変数として理論的ライナー料金を算定するモデル式を提示し、「通勤ライナー」の採算性向上を図るイールド・マネジメントを提案している。
不採算鉄道における費用対効果分析とステークホルダーアプローチに基づく鉄道存続策に関する一考察 平成26年12月25日 交通権
第31号
近本論は、近鉄内部・八王子線の費用対効果分析を行って社会的価値>会計損失であることを提示した上で、ステークホルダーアプローチに基づいて、鉄道存続に必要な会計上の費用負担の分担を図って、鉄道活性化を導く方法論を考察している。
企業会計的アプローチに基づく観光まちづくりの論理-プロ野球本拠地球場を中心とした地域活性化を事例として- 平成30年3月31日 湘北紀要
第39号
本論は、観光まちづくりの中で、公共施設として自治体が保有するプロ野球球場を核としたまちづくりによって交流人口の増加をはじめとする地域活性化に取り組む地域を事例として、企業会計的アプローチに基づく観光まちづくりの論理の解明を試みるものである。
学会および
社会での活動
公益事業学会、交通権学会、日本医療経営学会、国際戦略経営研究学会、経営行動研究学会、特定非営利活動法人交通まちづくり戦略会議、生活バスちばにう友の会、および特定非営利活動法人四日市の交通と街づくりを考える会各会員、内閣府消費者委員会電気料金問題検討ワーキングチーム有識者メンバー(平成24年5月~7月)、東洋経済オンラインレギュラー執筆者(平成28年11月~現在に至る)

上記以外の教育研究業績等はこちら(研究開発者ディレクトリReaDへリンク)

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