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教員一覧(29年度)

近影

  • 総合ビジネス・情報学科
  • 准教授
    博士(経済学)
  • 石﨑 琢也
  • ビジネス情報フィールド主任
    インターンシップセンター副センター長

プロフィール (自己紹介)

学生時代よりカメラを趣味としています。その趣味が高じ今ではカメラや光学機器、事務機器産業におけるイノベーションを研究対象としています。なぜカメラに興味を持ったか?それは写真が下手だったからです。明らかに上手でない自分の写真。それは自分の「腕」が悪いからではなく「カメラ」が悪いからだ。それを自分のなかで証明したくカメラそのものに興味を持った次第です。現在の研究自体は、カメラから離れてしまっています。ただし、自分の原点はまさにここにありました。

主な担当科目

  • 現代ビジネス事情
  • ビジネス社会の基礎Ⅰ、Ⅱ

ゼミナール研究テーマ

企業および産業の考察・研究

さまざまな業界や企業について、経営学のなかでもイノベーション論をベースに多面的に考察・研究を行います。対象の選択は、皆さんにお任せします。ただし、自らが「面白い」、「興味がある」、「好きだ」、「思い入れがある」といえる分野や業界、企業の選択が望ましいといえるでしょう。こうした対象において、「なぜ」あるいは「どのように」といった問題・課題設定能力と自ら答えを導き出し、論理的に説明する能力の習得を目指します。

学生へのメッセージ

勉強、サークル、アルバイト、ボランティア活動、旅行、読書など、学生時代に体験できるものはたくさんあります。あせらずしかし可能なものはすべてに貪欲に臨んでください。その体験・経験が必ず皆さんの力となることは間違いないです。学生生活を満喫しましょう。

保有学位および主な教育研究業績(抜粋)

保有学位 博士(経済学)
教育研究に関すること 研究分野 経営学、経営史、イノベーション論
著書、学術論文等 年月日 発行所、発表雑誌、発表学会等 概要
ビジネス・ケース 日本エイム:アウトソーシング・ビジネスの進化と企業間分業の再構築 平成16年12月23日 一橋大学イノベーション研究センター編『一橋ビジネスレビュー』52巻3号、東洋経済新報社 製造業に特化したアウトソーシング会社、日本エイムは、創業からわずか9年で株式上場を果たした日本型ベンチャー企業である。同社は多くの国内メーカーが海外現地生産を進めるなかあえて日本国内にこだわり、製造業とサービス業を融合した独自ビジネス形態を提示している。本稿はこの日本エイムの考察を通じて、日本産業における新しい企業間分業の可能性とその枠組みを提示したものである。
キヤノン:外部資源の活用と量産革新 平成17年5月30日 米倉誠一郎編『ケースブック日本のスタートアップ企業』有斐閣 本書は、日本における戦後スタートアップ(=ベンチャー)企業を対象として、事業創造のダイナミズムや新規開業に必要な経営資源調達の経緯をできる限り詳細に明らかにしようとしたものである。キヤノンを対象とした石﨑担当章では、独自開発や独自チャネル開拓にこだわらず、むしろ外部資源(人材面、販売チャネル面、財務面)の積極活用が、急成長を生み出すイノベーションの源泉であったことを明らかにしている。
プロダクト・ミックスの失敗と再生:(株)リコー複写機事業を事例として 平成17年6月30日 宇田川勝・佐々木聡・四宮正親編『失敗と再生の経営史』有斐閣 本書は、日本企業における「失敗の本質」に焦点を当て、「失敗」に至る過程やそこから「再生」へと辿るプロセスの道筋について歴史的・実証的に考察したものである。リコーを対象とした島田・石﨑担当章では、イノベーションへの積極対応こそが、プロダクト・ミックスの失敗を生み出し、初の営業赤字転落の主要因となっていったと同時に、その後の再生を主導する原動力となっていったことを明らかにしている。
開発組織と販売組織の相互作用:産業勃興期における製品戦略の形成 平成21年12月28日 『くらしき作陽大学・作陽音楽短期大学研究紀要』42巻2号 本稿は、複写機産業で生じたデジタル化を分析の焦点として、当該産業における企業の製品戦略形成プロセスを考察したものである。技術に内在する論理のみならず組織部門間における相互作用が、技術選択と付随する製品戦略の実行に影響を与えることを示唆した。
製品イノベーションと組織イノベーションの共進化:複写機産業におけるイノベーションの発生と普及のプロセス 平成24年4月 『経済科学論究』第9号 本稿は、イノベーションの発生と普及のメカニズムを明らかにするために、製品を普及させる販売組織に焦点を当てた。明らかとなったのは、販売組織における組織イノベーションが製品技術を洗練化させると同時に普及の鍵となったことである。
学会および
社会での活動
経営史学会、経営行動研究学会

 


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