「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム（学生支援GP）」とは

学生の人間力を高め人間性豊かな社会人を育成するため、各大学・短期大学・高等専門学校における、入学から卒業までを通じた組織的かつ総合的な学生支援のプログラムのうち、学生の視点に立った独自の工夫や努力により特段の効果が期待される取組を含む優れたプログラムを選定し、広く社会に情報提供するとともに、財政支援を行うことで、各大学等における学生支援機能の充実を図ることを目的にして行う、文部科学省の事業です。

初回である平成19年度は、全国の国公私立の大学・短期大学・高等専門学校から272件（短大29件）の申請があり、書類審査・ヒアリングを経て、70件（短大11件）が選定されました。

• 独立法人日本学生支援機構　（概要、審査結果、選定理由等）

プログラム名称：「学生の主体的活動を誘発する支援環境の構築」

プログラム概要：

本学では昨今言われる「学力低下」の本質は「意欲の低下にある」と考えています。「学ぶ意欲」や「働く意欲」を学生から引き出し、自ら主体的に行動できる人材に育て上げること、そしてそれによって学生が自らの進路を主体的に決定し、実社会に出て活躍できるようにすることを最重要の教育目標としてとらえ、体験教育やＰＢＬ（Project Based Learning）等の逸早い導入による授業改善を積極的に進めてきました。それと同時に、多種多様な学生の正課外活動をサポートして活気ある学園を実現しています。

本取組は、学生の正課外活動に対する大学の支援が大きな教育効果を齎すことに着目し、新しい発想に基づく①　時間・空間の確保、②　活動情報の発信、③　ファシリテーターの育成という3つの施策を柱として進めるものです。学生を授業という枠で縛るのではなく、また全く学生の自由に任せるのでもなく、教職員が学生にヒントやアドバイスを与えるファシリテーターとして機能することにより、学生が自らの活動を通して学ぶことを援けるという発想です。自らの主体的活動により、学生はコミュニケーション能力、企画力、実行力、協調性など、社会的ニーズに沿った資質を身に付けることができます。

本取組は、従来の授業を中心とする教育から学生の主体的活動を通じて学ばせる教育に向けて、教育環境や教職員の資質を変化させていくことを狙うもので、ファシリテーション能力開発のためのＦＤ活動なども包含しています。

プログラム内容